《総論》
●刑法の意義と機能　　
●刑法理論　　
主観主義と客観主義
●刑法の基本原則　　●刑法の適用範囲

《犯罪論》
□犯罪の概念
□構成要件
●構成要件の概念
●因果関係
客観的相当因果関係説

条件説	純粋条件説	「その行為がなかったならば、その結果は生じなかっただろう」という条件関係があれば因果関係を肯定。
	中断説	「その行為がなかったならば、その結果は生じなかっただろう」という条件関係＋自然的事実 or 故意に基づく行為が介在した場合には因果関係は中断。
原因説	(1)最終条件説(Ortmann　オルトマン) (2)異例行為原因説(パール) (3)最有力条件説(Birkmeyer　ビルクマイヤー) (4)優勢条件説(Binding　ビンディング) (5)動的条件説(コーレル)	なんらかの基準で原因を突き止め、その原因と結果との間にだけ因果関係を肯定。
相当因果関係説	主観的相当因果関係説[主観説]	行為者＋行為者が行為当時の認識しえた事情
	折衷的相当因果関係説[折衷説]	行為者＋一般人が行為当時の認識しえた事情＋行為者が行為当時の認識しえた事情
	客観的相当因果関係説	裁判官＋客観的存在しえた全ての事情

●実行行為
●未遂

□違法性
●違法性の概念　　●違法性阻却事由
□責任
●責任の概念　　●責任の要素
□共犯
●共犯の概念と共犯の形態

最広義の共犯	2人以上の者が共同して犯罪を実現するすべての場合。⇒修正された構成要件
広義の共犯	＝共同正犯(§60)＋教唆犯(§61)＋従犯(幇助犯)(§62)
狭義の共犯	教唆犯(§61)＋従犯(幇助犯)(§62)

任意的共犯	共同正犯(§60),教唆犯(§61),従犯(幇助犯)(§62)
必要的共犯	＝対向犯＋多衆犯

●共犯の問題
　『正犯と共犯の区別』
�@正犯＝結果と条件関係ある行為をなすもののうち、自己の手により実行するもの。＋正犯者としての故意
�Aこれと同視しうるもの＝間接正犯とするべき。
　『共犯の本質・処罰根拠』
�@刑法の機能＝法益保護。
�A処罰根拠＝正犯を通じて法益侵害・危険を惹起。
�B行為の結果に対する因果関係必要⇒共犯従属説。
　『実行従属性と罪名従属性』
�@実行従属性⇒必要
�A罪名従属性⇒共犯処罰のためには、構成要件の重要部分を共同して行えば十分だから、罪名まで一致するという必要性はない。
　『共同正犯の処罰根拠』
�@共同正犯⇒物理的共同＋共犯者相互間に心理的影響を及ぼし合い結果発生の蓋然性を高める。＝一部実行全部責任の原則の根拠
�A⇒共同実行＝意思の連絡の存在＋実行行為の分担。
�B全員が構成要件を実現することまでは必要なし。
　『共謀共同正犯』
�@[問題点1]共謀共同正犯⇒処罰する必要性はあるとしても、謀議にしか参加していない者を共犯として処罰するのは主観・心理的事情を罰することになるのではないか？
�A[問題点2]共謀者のうちの誰かの実行行為の存在だけで処罰できるのか？
�B共同正犯の処罰根拠⇒共同共謀正犯も処罰すべき。
�C正犯としての意思＋実行と評価できるだけの共謀関係が必要。
　『承継的共同正犯』
�@[定義]先行行為者が、既に実行行為の一部を終了した後、後行行為者が関与する形態の共犯。
�A共犯としての処罰⇒行為と結果と間に因果関係が必要。
�B後行行為者は先行行為者の行為に関して因果関係を持つということは考えられない。
�C承継的共同正犯は、後行行為者が先行行為者の行為に因果関係を持つという場合以外は否定すべき。
　『過失の共同正犯』
故意処罰の原則の例外を認める特則はない。⇒過失の共同正犯は認められない。
　『予備の共同正犯』
�@たとえ、予備行為であっても、法益侵害の危険性を惹起したことは否定できない。
�A共犯処罰＝政策的意味が強。⇒限定的に考えるべき。
　『片面的共同正犯』
�@[定義]片面的共同正犯＝共同実行の意思が一方にしか存在しない場合。
�A一部実行全部責任の核心部分は＝意思の連絡⇒片面的共同正犯は認められない。
�B但し、片面的教唆と片面的幇助については、意思の連絡は不要であり、一方的な意思であっても、結果として正犯を通じて法益侵害の危険性を惹起させているということが出来るから、認められる。
　『再間接教唆・幇助は処罰されるのか』

□罪数論
●罪数論の意義 ●本来的一罪＝形式的に数罪にあたるかに見えても、刑法的には一罪で評価される場合。
●科刑上一罪　⇒　観念的競合＝一個の行為にして数個の罪名に触れる場合。
　　 ●併合罪＝科刑上一罪とならない数罪および確定裁判を経ていない数罪。

《刑罰論》

□刑罰の概念
□刑罰の適用
法定刑とその修正　　刑の量定/言渡しと免除
□刑罰の執行
□保安処分

《個人的法益に関する罪》
□生命・身体に対する罪
●人の意義

□自由・平穏に対する罪
逮捕および監禁の罪　　脅迫の罪　　略取および誘拐の罪　　強制わいせつおよび姦淫の罪　　住居を侵す罪　　秘密を侵す罪

□名誉・信用に対する罪
名誉に対する罪　　信用および業務に対する罪

□財産に対する罪
財産罪総説　　窃盗の罪　　強盗の罪　　詐欺の罪　　恐喝の罪　　横領の罪　　背任の罪　　盗品等に関する罪　　毀棄および隠匿の罪
財物は有体物に限るか？ | 情報の財物性 |

《社会的法益に対する罪》
□公共の平穏に対する罪
騒乱の罪　　放火および失火の罪　　出火および水利に関する罪　　往来を妨害する罪
□公衆の健康に対する罪
あへん煙に関する罪　　飲料水に関する罪
□公共の信用に対する罪
通貨偽造の罪　　有価証券偽造の罪　　文書偽造の罪　　印章偽造の罪
□風俗に関する罪
わいせつおよび重婚の罪　　賭博および富くじに関する罪　　礼拝所および墳墓に関する罪

《国家的法益に関する罪》
□国家の存立に対する罪
内乱に関する罪　　外患に関する罪　　国交に関する罪
□国家の作用に対する罪
公務員と公務所　　公務の執行を妨害する罪　　逃走の罪　　犯人蔵匿および証拠隠滅の罪　　偽証の罪　　虚偽告訴の罪　　職権濫用の罪　　賄賂の罪